富士物流、筑波物流センターに太陽光発電導入

富士物流は4月5日、茨城県稲敷郡阿見町の筑波物流センターに太陽光発電システムを導入し、3月から稼働を開始したと発表した。

同社は三菱倉庫グループのCO2排出量削減目標の達成に向け、物流拠点での再生可能エネルギー利用を進めている。2023年1月には三重県四日市市の三重物流センターA棟に同様のシステムを導入しており、筑波物流センターは2拠点目となった。

筑波物流センターの延床面積は20175m²で、オリックスが提供する第三者所有(PPA)モデルの太陽光発電システムを採用した。設備容量は663.30kWで、パネル枚数は1206枚。

同センターでは太陽光発電による自家消費により、施設の使用電力に伴うCO2排出量を約50%削減できる見通しとなった。富士物流は今後も太陽光発電による電力供給や倉庫内照明のLED化などを通じ、消費電力とCO2排出量の削減を継続的に行う。